4月６日、国家記憶および国際平和研究院2023年学術委員会の会議が開催された。南京大学、南京師範大学、上海交通大学、中国中日関係史学会、江蘇省社会科学院、江蘇行政学院など大学と研究機構からの10人余りの専門家が会議に参加し、研究院の発展の方向について深く交流しディスカッションした。会議では研究院における2023年の仕事の要点と「南京大虐殺の学際的若手学者研究会」の開催案について議論した。

　2015年11月に成立した国家記憶および国際平和研究院には、南京大虐殺史、平和学研究、「慰安婦」問題研究、中日関係史研究など大学、社会科学院、アーカイブおよび研究機構から来た異なる研究分野の専門家が百人余り集まっており、そして研究院は2023年引き続き学術研究と資政助言に共に取り組み、基礎研究を強化し、民族記憶を深化させるなどにおいて役割を果たす。

　研究院院長、南京大学人文社会科学院の名誉教授の張憲文先生は、南京大虐殺研究には実証研究と学際的研究を強める必要があり、同時に、研究プロジェクトを更に拡大し重要な課題を発見しなければならないと示している。